勉強の途中で出てきた言葉を、自分の言葉でやさしく書き留めていくノートです。 用語が分からなくなったら、ここに戻ってきてください。少しずつ増やしていきます。
一定期間に国内で新しく生み出された「もうけ（付加価値）」の合計。国の経済の大きさを測るものさし。
個人の消費、企業の投資、政府の支出、輸出から輸入を引いたもの、を足し合わせて計算する。前の期と比べてどれだけ伸びたか（成長率）が景気の良し悪しの目安になる。
国全体の「年収」のようなもの。家計で「今年は世帯年収が前年より3%増えた」と喜ぶのと同じで、GDPが前年より増えていれば国の稼ぐ力が伸びた、減っていれば細った、と読みます。
名目はその時の価格で計った額、実質は物価変動の影響を取り除いた額。
物価が上がっただけで名目GDPは増えてしまうため、本当に量が増えたのかを見るには実質GDPを使う。
給料が3%増えても、もし物の値段も3%上がっていたら、買える量は変わりません。名目は「額面の給料」、実質は「実際に買える量」。額面だけ見て喜ぶと、足をすくわれます。
経済が「好況→後退→不況→回復」を繰り返す波のこと。
山と谷を繰り返す。中央銀行の金利政策は、この波を行きすぎないようにならす役割を持つ。
呼吸に似ています。ずっと息を吸い続けることも、吐き続けることもできません。好況（吸う）と不況（吐く）は必ず入れ替わる。「今は吸う側か、吐く側か」を意識すると、ニュースの温度感がつかめます。
モノやサービスの値段が全体的に上がり続けること。お金の価値は逆に下がる。
適度なインフレは経済成長のサインだが、行きすぎると暮らしが苦しくなる。多くの中央銀行は年2%程度を目安にしている。
去年100円だったおにぎりが今年105円なら、5%のインフレ。毎年少しずつ上がるのは健康なサイン（平熱は年2%くらい）。でも、いきなり120円になると家計が悲鳴を上げます。
モノやサービスの値段が全体的に下がり続けること。お金の価値は上がる。
値段が下がると企業のもうけが減り、給料も上がりにくくなる。消費が先送りされ、景気が冷える悪循環に陥りやすい。
おにぎりが100円→95円→90円と下がり続ける状態。一見うれしいのですが、「来月もっと安くなるなら今は買わない」と皆が待つので、お店のもうけも給料も減っていく。冷えていく悪循環です。
私たちが買う代表的なモノ・サービスの値段が、基準時と比べてどれだけ変わったかを示す指数。
インフレの度合いを測る代表的な指標。値動きの激しい生鮮食品やエネルギーを除いた「コアCPI」もよく見られる。
物価の「体温計」だと思うと分かりやすいです。平熱が前年比+2%くらい。36.0〜36.4度が平熱と知っていれば、36.6度で「ちょっと熱っぽい？」と気づくのと同じで、+3〜4%になると「物価が熱っぽい＝そろそろ利上げで冷ますかも」と読めるようになります。
お金を借りるときの「レンタル料」。お金の値段のようなもの。
金利が上がるとお金を借りにくくなり景気にブレーキ、下がると借りやすくなりアクセルになる。将来のお金を今の価値に直すときの「割引率」としても働く。
レンタル自転車のようなもの。1日100円なら気軽に借りますが、1日1000円なら借りるのをためらいますよね。金利が高い＝お金のレンタル料が高い、ということ。高いとみんな借りるのを控え、安いと気軽に借ります。
中央銀行が決める、世の中の金利の出発点になる金利。
これを上げ下げすることで、景気や物価を調整する。日本は日銀、アメリカはFRBが決める。
世の中の金利の「大もとの蛇口」。中央銀行がこの蛇口をひねると、住宅ローンや預金金利など、川下にあるいろいろな金利の水量がいっせいに変わります。
アメリカの政策金利。銀行どうしが短期でお金を貸し借りする際の金利。
FRBが誘導目標を決める。世界の金利・為替・株価に大きな影響を与えるため、世界中が注目する。
アメリカ版の「大もとの蛇口」。しかも世界一影響力のある蛇口で、ここがひねられると、日本の為替や株価の水位まで動きます。日本のニュースなのにアメリカの金利が出てくるのは、このためです。
中央銀行が政策金利を上げること／下げること。
インフレを抑えたいときは利上げ（ブレーキ）、景気を支えたいときは利下げ（アクセル）。利上げは通貨高、利下げは通貨安につながりやすい。
車のブレーキとアクセル。景気が熱くなりすぎ（インフレ）たら利上げ＝ブレーキ、冷えてきたら利下げ＝アクセル。踏みすぎても緩めすぎても危ないので、中央銀行はそのさじ加減にいつも悩んでいます。
満期10年の国債の利回り。長めのお金の「ねだん」の代表。
長期金利の代表格。住宅ローンや企業の借入、株式の評価（割引率）にも影響する。上がると株、とくに将来期待の大きいハイテク株の重荷になりやすい。
「10年間お金を貸したら、年に何%もらえるか」の代表選手。政策金利が「短期の蛇口」なら、こちらは「長めのお金のねだん」。住宅ローンの固定金利などにじわじわ効いてきます。
日本の中央銀行。お金を発行し、物価の安定を目指して金融政策を行う。
年8回の金融政策決定会合で政策金利などを決める。
日本経済の「体温管理をする保健室の先生」のような存在。お金を発行し、物価が熱すぎ・冷えすぎにならないよう、金利という薬でそっと調整します。
アメリカの中央銀行にあたる組織。世界経済への影響が最も大きい。
金融政策を決める会合をFOMC（連邦公開市場委員会）と呼ぶ。
アメリカの保健室の先生。ただし診ている患者は世界中です。ここが「熱がある」と判断して薬（利上げ）を出すと、日本の市場まで反応します。
他通貨に対して円の価値が下がること（円安）／上がること（円高）。
1ドル=150円から160円になるのは円安。輸出企業には追い風、輸入物価には逆風。金利差が大きな要因になる。
海外旅行で実感しやすいです。1ドル=150円から160円になると、同じ5ドルのコーヒーが750円→800円に。円の「買う力」が落ちたのが円安。逆に140円なら700円で買えて、これが円高です。
政府・中央銀行が為替相場の行きすぎを抑えるため、通貨を売買すること。
急激な円安局面では、円を買う介入が警戒される。
熱くなりすぎたお風呂に水を足すようなもの。円安が行きすぎたら、政府・日銀が「円を買って」相場を冷まします。ただし効き目は一時的なことも多く、根本の温度（金利差）が変わらないと、また熱くなりがちです。
戦争や地政学リスクなどで世の中が不安なとき、相対的に安全とされる米ドルにお金が集まり、ドル高・円安になりやすい動き。
為替は金利差だけでなく、こうした『避難先選び』でも動く。危機局面では、利上げのような円高材料があっても、ドル買いの力がそれを上回ることがある。
嵐が来たとき、みんなが一番頑丈そうな建物に駆け込むのに似ています。利息の損得より『とにかく安全な場所』が優先され、その避難先に選ばれやすいのがドル。だから危機のときほどドルが買われ、円が売られます。
日本を代表する225銘柄の株価をもとに計算する株価指数。
日本株全体の調子を示す代表的なものさし。値がさ株（株価の高い銘柄）の影響を受けやすい特徴がある。
日本を代表する225社の株価を集めた「クラスの平均点」。ただし、点数の高い数人（値がさ株）が平均を大きく動かす、ちょっとクセのある平均でもあります。
アメリカの代表的な500社で構成される株価指数。
米国株全体の体温計。世界中の投資マネーの動きを映す。
アメリカ代表500社の「クラス平均点」。世界中の投資家が毎日チェックしている、米国経済の体温計です。ここが下がると、翌朝の日本株もつられやすくなります。
毎月発表される、アメリカの雇用に関する統計。景気と金利の見通しを大きく動かす。
とくに「非農業部門雇用者数」と「失業率」が注目される。強い数字は利上げ観測につながり、株安・金利上昇を招くことがある。
アメリカ経済の「毎月の健康診断」。とくに「何人が新しく働き始めたか」と「失業率」が注目されます。数字が強すぎると、かえって「景気が元気すぎる→利上げかも」と株が警戒する――良い知らせが悪い知らせに化ける、ふしぎな指標です。
投資家が積極的にリスクを取る局面（オン）／安全資産に逃げる局面（オフ）。
リスクオンでは株や高金利通貨が買われ、リスクオフでは国債や円・ドルなどが買われやすい。
お小遣いの使い方に似ています。気分が良い日は強気に使う（リスクオン＝株を買う）、不安な日は財布のひもを締めて貯金（リスクオフ＝安全資産へ逃げる）。市場全体の「今日の気分」だと思うと読みやすいです。
該当する用語が見つかりませんでした。
経済の勉強で出てきた言葉を、自分の言葉で少しずつ書き留めていく用語ノートです。説明はやさしさ優先のため、厳密でない部分があります。各語の「たとえ」は、初学者の自分が腹落ちするための身近な例えです。気づいたら直していきます。 （updated 2026-06-10）
